医療保険で見直しすると損するものもある

  • 2018.06.12 Tuesday
  • 18:18

JUGEMテーマ:幸せなお金と時間の使い方マネー生命保険

 

こんばんは、サー子です。

 

最近の医療保険はほとんどが掛け捨てです。

 

ここでいう掛け捨てとは、更新型など定期型の医療保険だけでなく、終身型の医療保険も含みます。

 

最近の医療保険は終身型であっても解約してしまえば大した金額の解約返戻金にはならないものがほとんどです。

 

解約返戻金とは、解約した場合に手元に戻ってくるお金のことです。

 

今加入している古い医療保険を解約しても大した解約返戻金はない場合もあり、最新型の医療保険に加入しても将来大した解約返戻金が出ないという点においては、確かに見直ししても損にはならないといえるでしょう。

 

(ただし、保険業界全体の予定利率が下がっているという点や、今後加入する場合にその時点の年齢で保険料が決まるという点では割高になると思われます。)

 

損にならないのであれば最新型の医療保険に加入し直した方が安心じゃないの?

とお考えの方に、見直し前にここだけは確認してほしいというポイントを書きます。

 

なぜなら見直して損する医療保険もあるからです。

 

大事なポイントは3つあります。

 

あなたの医療保険が、見直しすることによって大幅に損になる可能性がある医療保険なのかは

  1. 解約返戻金
  2. 保険料の支払が終わる年月日
  3. いつまで保障が続くのか

を確認するとわかります。

 

最近の医療保険はどんなに長期間加入していても解約金はほとんどないものが大多数です。

 

しかし、古い医療保険の中には、終身保険のように多額の解約返戻金があるものもあるのです。

 

まずは解約返戻金を確認してみてください。

 

保険証券などの明細に大まかな金額の推移が記載されている場合もありますし、もし記載がなければコールセンターに問い合わせるだけですぐにわかるものです。

 

たかが知れている掛け捨ての医療保険だと思っていたら、積もりに積もってなんと数百万円の解約返戻金がある場合もあるのです。

 

次に、保険料の支払いが終わる年月日を確認してください。

 

もし、あと数年で支払いが終わり尚且つ保障が一生涯続くような医療保険であれば、解約返戻金が多かろうと少なかろうと解約しない方がいいです。

 

逆に言えば、支払いが一生涯(終身払い)で尚且つ保障は支払いをしている間のみで尚且つ解約返戻金がない医療保険は見直しても損は少ないでしょう。

 

ただ、最初の方に書いたように、保険業界全体の予定利率が下がっているという点や、加入する時点の年齢で保険料が決まるという点では割高になると思われます。

 

話は戻りますが、もしあと少しで保険料の支払いが終わり、その後は一生涯保障される保険なのであれば、それをわざわざ解約するのはそれこそ今まで支払った保険料が無駄になりもったいないですよ。

 

それでも最新型の医療保険に加入したい場合は、古いものを解約せずにそのまま残して、もうひとつ最新型のものに入ることをおすすめします。

 

そのような場合は、今後の金額の推移を確認して、さらに保障内容も確認してください。

 

大した解約返戻金がない場合も、保障内容を確認してから見直しするかどうか決めるべきです。

 

保障内容の確認ポイントはいくつかあります。

 

【1】入院の何日目から保障されるのか

一昔前の医療保険だと20日目から保障されるというものもあります。

 

【2】1回の入院で何日分保障されるのか

近年では、大体120日前後、60日前後のものが多いです。

がん保険は無制限だったりします。

 

【3】通算何日分の入院が保障されるのか

近年では大体1000日前後のものが多いです。

 

【4】手術はどのようなものが保障されるのか

以前記事にもしましたが、個人的には先進医療特約は必要ないと思っています。

もし「先進医療特約がほしい」という理由だけで医療保険を見直したいのであれば、今一度考え直してみた方がいいかもしれません。

 

私は個人的に、先進医療特約を月額数十円で付加するくらいなら、うまい棒を数本買う方が有意義だと思っています。

 

こちらがそれについて書いた記事です。

生命保険に先進医療特約は必要?

 

さて、ここまでで私は「こんな場合は医療保険の見直しはしない方がいい」と書いてきましたが、逆に見直しをした方がいいと個人的に思う医療保険もあります。

 

「夫婦型保険にしか入っていない」という場合です。

 

夫婦型保険の保障の落とし穴

こちらの記事にも書いている通り、夫婦型保険は、夫婦のうちメインになっている方が死亡した場合に保障が消滅します。

 

ですので、夫婦型保険にしか加入していない場合は、その夫婦型保険を継続するか解約するかは別として、夫婦1人1人別々に1つずつの保険に加入する方が安心ではないでしょうか。

 


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